JCRWS 女性スポーツ研究センター JCRWS 女性スポーツ研究センター

本事業はスポーツ・フォー・トゥモロー(SFT)事業の
一環で
東南アジア10か国のジェンダー平等
スポーツを通じて推進する事業です。

スポーツ・フォー・トゥモロー
SFTは2014年から2021年の東京2020大会開催までの8年間、オリンピック・パラリンピックムーブメントを広げることを目指し、開発途上国をはじめとする世界のあらゆる世代の人々にスポーツを通じた国際交流・協力活動を官民連携で推進してきました。2022年以降は、東京2020大会のレガシーを継承・発展させスポーツ国際交流・協力をさらに推進しています。

令和4年度スポーツ庁委託事業
ポストスポーツ・フォー・トゥモロー推進事業(スポーツを通じたジェンダー平等推進事業)

ABOUT

概 要

事業正式名称
ASEAN-Japan Actions on Sports: Gender Equality
日本語表記
スポーツを通じたジェンダー平等推進事業
対象国
ブルネイ、カンボジア、インドネシア、ラオス、マレーシア、ミャンマー、フィリピン、シンガポール、タイ、ベトナム

Past

東京2020大会期間中、日本政府がスポーツ分野の協力を進めるASEAN(東南アジア諸国連合)加盟国を対象に、スポーツにおけるジェンダー平等促進を目的として「ASEAN-JAPAN Workshop on Promoting Gender Equality in Sports」を実施(主催:スポーツ庁、ASEAN事務局、実施団体:順天堂大学)し、ASEAN10か国から政策立案者および若年女性が参加しました。
このワークショップでは、政策立案者が女性スポーツ政策に係るアクションプランを制作。また主にスポーツ分野で活動をする次世代の女性リーダーに対し、若年女性のエンパワーメントを図るワークショップが展開されました。

Future

スポーツを通じたジェンダー平等推進事業では、「ASEAN-JAPAN Workshop on Promoting Gender Equality」を通じてASEAN諸国が各国のスポーツ関係組織と協働して策定したアクションプランや現地のニーズに合わせた活動、またスポーツを通じた若年女性のエンパワーメントプログラム等に対するフォローアップを目的とした研修を各国と連携して実施するものです。
さらには、各国政府から推薦を受けた、女性の指導者、スポーツリーダー、トレーナー等が、国際的な視野を持ち、女性スポーツを牽引するためのリーダーシップ能力とそのために必要な「スポーツとジェンダー」に関する知識を獲得する機会を設けるなど、スポーツを通じた“ジェンダー平等”を推進していきます。

※本事業は、日本とASEANとのスポーツ協力枠組みである、日ASEANスポーツ高級実務者会合の施策を通じて実施されています

PURPOSE

目 的

ASEAN諸国のジェンダー平等をスポーツ界から推進するために
  • ASEAN諸国と日本のさらなる連携の促進
  • スポーツにおける国際的な
    ジェンダー平等の理解推進
  • 2021年のワークショップで設定した
    アクションプランのフォローアップ
  • スポーツ界から各国のジェンダー平等を推進する
    次世代リーダーの育成
  • 日本・ASEANによる
    ジェンダー平等の取組の世界へ向けた発信

PROJECT

実施項目

  • PROJECT

    1

    第8回IWG会議への参加

  • PROJECT

    2

    各国政府が定めた
    アクションプランの
    フォローアップ

  • PROJECT

    3

    各国の若年女性を対象とした
    エンパワーメント
    ワークショップ

Topics

第8回IWG世界女性スポーツ会議への参加報告

2022年11月14日~17日にわたってニュージーランドで開催された「第8回IWG世界女性スポーツ会議」に、ASEAN10か国から各国1名の代表者が参加し、2021年度のWSの成果を発表しました。

Follow Up

フォローアップWS、タイで開催!

本事業で実施するプロジェクトであるフォローアップワークショップを、タイにおいて下記日程で実施しました。

開催地:タイ、バンコク

2023年1月29日(日)、30日(月):スポーツ関係者向けのワークショップ
テーマ:女性のスポーツ実施率向上に向けた意識啓発
2023年1月31日(火)、2月1日(水):若年女性リーダー向けのワークショップ
テーマ:エンパワーメント

※このウェブページは、「令和4年度スポーツ庁委託事業ポストスポーツ・フォー・トゥモロー推進事業(スポーツを通じたジェンダー平等推進事業)」において作成しました
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